五輪組織委理事の私見が話題になっています。
日本中いや世界中で新型コロナウイルスの感染拡大が広がる中、今年の夏に行われる東京オリンピックが開催できるか否か、そんな声が囁かれていますね。
そんな中で、五輪組織委員理事の高橋治之理事のインタビュー記事が掲載され話題になっています。
今回の記事では、五輪組織委理事の私見について見ていきましょう。
五輪組織委理事 私見は延期が現実的？
「中止はない。アメリカのテレビ局から得る収入が大きくて、中止したらIOCが大変なことになる」という率直な発言を電通顧問でオリパラ組織委の高橋治之理事から引き出してるの凄い。日本メディアの担当者は急いで発言内容を確認してるだろうけど、同じように語るだろうか。https://t.co/vqDMJD21DY
— 古田大輔 (@masurakusuo) March 10, 2020
高橋治之理事が東京オリンピックの開催時期についてインタビューに答えてるようです。
現実的な私見が出てきており反響を呼んでいるようです。
それでは、五輪組織委理事の私見について報じられた内容を見ていきましょう。
こちらが記事の詳細です。
【ニューヨーク時事】米紙ウォール・ストリート・ジャーナル（電子版）は10日、東京五輪・パラリンピック組織委員会の高橋治之理事のインタビュー記事を掲載した。高橋理事は、新型コロナウイルスの影響で五輪が今夏に開催できない場合、「1～2年延期するのが最も現実的な選択肢」との見方を示した。
高橋理事は、大会の中止や無観客での開催は経済的損失が大き過ぎると指摘。一方で、1年未満の延期は、米国の野球やアメフット、欧州のサッカーなど主要なスポーツイベントとぶつかるため、困難との見方を示した。その上で、2年後への延期が最も容易との考えを提示。1年後では他のスポーツ大会の予定がほぼ決定済みのためという。
高橋理事はまた、今月下旬に開かれる組織委の会合の前に、事務方が大会延期の影響を検討する見通しだとも説明した。
五輪組織委理事 私見は延期？東京オリンピックの開催期間はいつ？
現在のところ東京オリンピックが延期になるか中止になるかについては何も決定していません。
ただこれまで延期でも中止でも、そのような検討している段階でもなかった状況だったので少しいっぽ進展したのではないでしょうか。
今回の理事の発言では、延期が1番現実的で、その場合は1年から2年の延期ということのようです。
※ただしこれはあくまでも私見であり、決定事項でも何でもないためご了承下さい。
なんと、電通出身で竹田恆和の兄貴分、森喜朗とも近く、現在は五輪組織委・理事の高橋治之が「ウォールストリートジャーナル」のインタービューで「今年の夏に五輪を開催できない場合は、1〜2年延期するのがベスト」と述べている。組織委も今年の開催は無理と判断したのか？https://t.co/zur5oz47Ns
— Galbraithian (@galbraithian999) March 10, 2020
五輪組織委理事の私見にネットの反応は？
さらに、五輪組織委理事の私見についてネットに寄せられた皆さんのコメントを見て見ましょう。
オリンピックは世界大会であり日本だけ終息していも意味が無い。
ＷＨＯがパンデミック宣言出す状況になれば世界的な影響は避けられない。
１～２年の延期が現実的と思います。宣言を出せば終息宣言をしなければ世界的大会を開催できない。
影響は選手でしょうね。選考をどうするのか、再度選考するのか。選手のモチベーションを保つのも大変。半年、一年はアスリートにとって短くは無い。どのような決断をするのでしょうか。
賛否は当然あるものだと思いますが、1～2年の延期は一番現実的ではないでしょうか。予定通りの開催にはリスクが大き過ぎる。不参加を表明する国、選手も出る可能性があります。収束したとしても自国にウイルスを持ち帰るかもしれない。見切り発車は一番いけない事だと思います。
平和の祭典なのだから、延期とか、やらないという英断も、世界平和のためにはありだと思う。
開催前に沈静化したとして、そこに世界中から人が集まり、観戦者から感染拡大して世界中に持ち帰られるなんてことになったらそっちの方がやらないことより影響が大きいし、それが原因でないとしても感染が続くこと原因と疑われたり、世界的な批判が当面続いてしまうかもしれない。
慎重に、慎重に考えないと。
暫定的に1年後開催を目標として終息のタイミングを見ながら対応っての
が妥当なのかな。強行して観客からのパンデミックなんてことになったら
どんな呼び名で語り継がれるかわかったもんじゃない。
検査キットの確度が100％でないことから疑いだしたらキリがない状態だ
から。今となっては欧州からの観客が危険な存在になる可能ももある。
このままでは一番ネックとなっているアメリカの放映権も水の泡となってしまう。まぁ、一応スポンサー各社とも保険には入っている様ですが。その他にもせっかくの投資分も全てパーになってしまいます。今、世界が置かれている現状を陳情しスポーツ界全体で協議をし、
可能な限りスポーツイベントを一年ずつ順延してみては如何だろうか。iocも、もっと積極的に世界へ訴えかけ、国際世論を動かしてみては、どうだろうか。
延期は反対
延期する場合は追加費用を公表した上で
国民投票なり国民に問うべきですよね
今の流れだともし延期と判断しても判断する時期は五輪直前ですよね
東京マラソンの参加費返還で財団が準備まででほぼ全額使用
という説明からも遅れるほどに予算は全て消費済みになります
延期すれば更なる追加予算が必要となります
もっと問題なのは
ＩＯＣは会場が使えるなら
とか言ってますけどそんな簡単なお話しではなく
五輪後の跡地問題
選手村や築地跡地の開発で
都市開発の諸々発注は既に済んでいると思います
数年スパンの長期工事なので
リスケなら関連業者が押えた雇用も問題になります
マンション入居時期問題とか
大規模なだけに超多額の賠償問題に発展
準備段階の追加費用だけでは済まないと思いますよ
費用３兆円以上とも言われている東京五輪
これ以上の税金投入は勘弁です
ＩＯＣは米国３大ネットワークのＮＢＣから、東京五輪を含む夏冬４大会分の放映権料「約４４億ドル（約４７０８億円）」を手にしています。
言うなればＮＢＣはＩＯＣにとって最大のスポンサーであり、そのＮＢＣの意向に沿うような決断となると、
「完全な中止」はまず無いですから、となると「１～２年延期する」のは“最も現実的な選択肢”でしょうね。
私見が米紙によって拡散される危険性を感じますね。
世界が順番に感染拡大している中で、日本だけ感染収束していてもオリンピック開催は厳しいとしか思えない。
そこで１～２年延期と言う話になると、そこまでの選手のモチベーションやその他の大会参戦計画はどうするのかと言う話も出てくる。
選手の大会出場にも多額の費用が掛かっているのだ。選手に関わるサポーターもただで動いている人ばかりではない。
その高橋組織委理事が日本で開催したいがために自己中心的な考えを露呈したと考えて良いだろう。
IOC以外が身勝手に語るとマイナスにしかならないのではないのか。
終わりに
今回の記事では、五輪組織委理事の私見についての内容やネットの反応をお伝えしました。
日本中いや世界中で新型コロナウイルスの感染拡大が広がる中、今年東京で行われる東京五輪の延期について現実的な話題が出てきましたね。
これまでは延期はありえない中止はありえないと言ったことばかりでした。
東京オリンピックが今後どうなっていくのかそのあたりも注目していきたいと思います。
それでは今回はこの辺で最後までお読みいただきましてありがとうございました。
